温泉地というと、一般的なイメージでは草津や熱海といった、ホテルや旅館が多く建ち並び、土産物店が軒を並べる一つの”街”的な姿を思い浮かべますが、環境省の定義では「宿泊施設がある場所」となっているため、1軒宿も温泉地にカウントされます。2014年春に発表された2012年度データでは、日本の温泉地は3,085カ所です。ところが、この数値には毎年、疑問符が付きます。

その前年度である2011年度と比べると温泉地は-23となっています。もちろん、草津や熱海といった規模の温泉地が毎年消えたり、出現したりするわけがありませんから、その数の主体は1軒宿による温泉地です。ですから、温泉地の増減は、温泉宿泊施設の増減と密接な関連があります。そこでまず、県別の温泉地の増減をみてみると、もっとも大きな動きがあったのは熊本県の-27でした。ところが宿泊施設の増減を見てみると、温泉地数に影響を与える宿泊施設は-10しかありません。単純に考えれば、一軒宿の温泉宿泊施設が27軒廃業し、温泉地数に影響を与えない既存の温泉地に17の宿泊施設が新たにオープンしたことになりますが、全国的に温泉宿泊施設が減少の一途をたどっているなかで、他県の増減と比較しても明らかに大きな数字であり、違和感を感じます。

実は熊本県には前科があります。2009年度で80であった温泉地数は、2010年度には114と一気に34も増えています。そこで当時、環境省に「なぜ34も増えたのか」と理由を聞いたところ、「県による計上の仕方の違い」といった趣旨の回答がありました。そして2011年度には82となり、-32となりました。これについて再度、環境省に問い合わせましたが、返事がありませんでした。おそらく、前年度の誤計上を修正したためでしょう。そして今回は-27となるわけです。その真相は不明ですが、熊本県の変動数が飛びぬけて大きいため、全体の温泉地数にも大きな影響を与えているわけです。

データの発表は環境省ですが、実際にカウントしているのは各都道府県が行っているため、計上の仕方の違いやミスなどにより、温泉地数以外にもこうした齟齬はかなり含まれていると思われます。とくに「ゆう出量」や「延べ宿泊者数」などにはかなりの誤差が含まれていると考るのが妥当でしょう。

管轄保健所数や市町村数は間違えないとしても、日々変動する対象において正確な絶対数を把握することは不可能です。数値を読み解く際には、こうした背景にも思いを巡らせてみることも必要です。